(1)日本舶用機関学会が、日本船舶振興会の補助事業として、1960年(昭和45年)12月に「船舶電気工学便覧」を発行した。この便覧は、各編を官学、造船所および関係メーカの有識者が分担執筆したもので、当面する技術の指標として、船舶の電気工学関連技術を網羅蓄積したものであり、発行以来海運、造船および関連メーカー等の技術者の参考書・解説書として活用されてきた。

(2)「船舶電気工学便覧」発行後11年の歳月を経て、その間の電気・電子技術の進歩には著しいものがあり、この便覧の改訂が切望され、技術進歩を折り込んだ改定版「船舶電気・電子工学便覧」が1981年(昭和56年)7月に発行された。改訂版では、最近の法規、規格、規則および最新技術を取り入れ、旧版の8割以上の改訂と増編(第16編基礎エレクトロニクス、第17編自動化・コンピュータ応用システムを追加)が行われている。

(3)「船舶電気・電子工学便覧」の内容概要は次の通りである(詳細は下記PDF「目次」参照)。

第1編:総説
第2編:電源および配電計画
第3編:電源装置
第4編:配電装置
第5編:ケーブルとその適用
第6編:動力装置
第7編:電熱装置
第8編:照明装置、船灯および信号灯
第9編:通信装置
第10編:計測制御装置
第11編:航法装置
第12編:無線通信装置
第13編:電気推進装置
第14編:特殊船と特殊設備
第15編:電気雑音、振動、騒音、船体磁気および電波障害
第16編:基礎エレクトロニクス
第17編:自動化・コンピュータ応用システム
第18編:電装工事
第19編:諸表
索引
会社業務資料編(メーカ45社の製品紹介)

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