本資料は、船体試運転分科会の記録である。

1960年代、船舶が大型化し、IMCO(現IMO)においても衝突や座礁による油汚染防止の観点から巨大船の停止や操縦性能について検討され、1971年3月、IMCO 海上安全委員会は5万トン以上の船舶の船長に、操縦性資料(Maneuvring booklet)を持たせることを、各国政府が義務づけることを勧告した。
日本においてもIMCOの動向に対応して巨大船(L 200 m 超、DWT 50,000 t 超)の性能について、従来行われてきた海上試運転の方法を再検討し、巨大船に特有の性能を確認するための方策と操船資料の標準書式を策定することを目的として調査研究を行うこととなった。

船体関係では、現行海上試運転及び関連する諸基準の調査研究として、
1.速力試験、 2.旋回試験、 3. Z操舵試験(自動記録装置開発を含む)、 4. スパイラル試験(角速度計開発を含む), 5. 逆スパイラル試験(角速度計開発を含む)、 6. 前後進試験、7. その他(停止惰力試験、低速舵効き試験など)が行われた。

昭和44年度に行われた試運転供試船は、IHI相生、MHI長崎、三井千葉、日立堺、住友重機、佐世保、川重坂出建造の10万トン級から20万トン級のオイルタンカーである。さらに三菱神戸によるコンテナ船鎌倉丸(S1023)の実船試験及び模型試験、川重やカーフェリー船主による複数のカーフェリー試運転、練習船青雲丸の実船及び模型試験も行われた。

資料詳細はリンクファイル「052132資料リスト」を参照。
受領資料の中にRR2最終報告書は含まれていなかった。